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当サイトは医療機関ではありません。掲載内容は各社が公開している情報を整理したもので、効果・安全性・適応を保証するものではなく、医師の診断・治療の推奨に代わるものではありません。本記事は契約条件の記載を整理したものであり、治療の効果や優劣について述べるものではありません。ここで扱う処方はいずれも公的医療保険が適用されない自由診療です。処方の可否は医師が判断します。規約は変更されるため、契約前に必ず公式サイトと、交付される書面でご確認ください。(本記事の確認日:2026年8月31日)

医療ダイエットの解約・返金を7社で比較|「30日間全額返金」が注射薬に効くのは1社だけ

オンライン診療の医療ダイエットは、続けることを前提にしたプランが中心です。3か月分・6か月分をまとめて先に支払う形も珍しくありません。

そうなると、料金と同じくらい重要になるのが「合わなかったときにどうなるか」です。返してもらえるのか。次回分を止められるのか。止めるならいつまでに手続きすればいいのか。

7社の公式サイトと特定商取引法に基づく表記を読み比べたところ、はっきりした差がありました。

  • 返金制度を掲げているのは7社中2社。そのうち注射薬が対象に含まれるのは1社だけでした
  • 残る5社は、処方が確定したあとの返金を明確に否定しています
  • 定期配送の解約しめ切りは、前日・2日前・3日前とばらついています

この記事では、その中身を条文の形で並べます。金額の比較は別の記事にまとめています。

この記事の作り方

  • 調べた社:Actually,、DMMオンラインクリニック、Mona Clinic、Zoey、レバクリ、クリニックフォア、elife の7社
  • 参照したページ:各社の公式サイト(料金ページ・よくある質問・特定商取引法に基づく表記・返金ポリシー)のみ。比較サイトや口コミサイトの情報は使っていません
  • 確認日:2026年8月31日
  • 引用の扱い:規約の文言は、意味が変わらないよう公式の表記のまま引用しています。要約した箇所はその旨が分かるように書いています
  • 順位付け:していません。条件の厳しさは、価格や診察体制と切り離して評価できるものではありません
  • 確認できなかった項目:「記載を確認できませんでした」と書いています。制度が存在しないという意味ではなく、公式サイト上で見つけられなかったという意味です
  • 法律の解釈:当編集部は法律の専門家ではありません。制度の存在と要件を消費者庁の公表資料から紹介するにとどめ、個々の契約が対象になるかどうかの判断はしていません

表1|返金制度があるのは2社、注射薬に効くのは1社

まず返金です。「合わなかったら返してもらえるか」を、各社の公式表記で並べます。

2026年8月31日、各社の公式サイト・特定商取引法に基づく表記の記載にもとづく
社名 返金制度 公式の表記
Zoey あり(注射薬も対象) 「30日間返金保証」「効果を感じられなければ、30日以内に全額返金いたします」。マンジャロを含む各プランの説明に「すべてのプランに含まれるもの:無制限の無料再診・送料無料・30日間返金保証」と記載
Actually, あり(ただし注射薬は対象外) 「30日間のトライアル期間をご用意しています(注射薬を除く)」「全額返金制度のご利用には条件があります」。別途「処方確定後のキャンセルや返品はできません」
DMMオンラインクリニック なし 「処方された医薬品の返金・交換には一切対応いたしかねますのでご了承ください」。特定商取引法に基づく表記でも返品は「商品の特性上不可」
Mona Clinic 原則なし 「決済完了から12時間を経過したご注文につきましては、ご返金は一切不可とさせていただきます」「医師の判断で処方不可となる場合のみ、ご返金いたします」
レバクリ なし 「決済完了後または商品発送手続き開始後の返品・交換・キャンセルはお受けしておりません」
クリニックフォア なし 「医師の診察後や処方せんを発行したあとでのキャンセルは、行うことができません」「決済完了後のキャンセルは承ることができません」
elife なし 「処方確定後のお薬の返品・交換・キャンセルは出来かねます」

ここでいちばん注意したいのがActually,の「(注射薬を除く)」という括弧書きです。

同社は「30日間のトライアル期間」として全額返金制度を用意していますが、その対象から注射薬が外れています。マンジャロは週1回の注射薬なので、医療ダイエットで同社の主力になっているプランは、この制度の対象になりません。返金制度があること自体は事実ですが、マンジャロを選ぶ人にとっては効かない制度ということになります。

一方のZoeyは、マンジャロを含む各プランの説明欄に「すべてのプランに含まれるもの」として30日間返金保証を並べていました。今回の7社で、注射薬を対象に含む返金保証を掲げていたのはZoeyだけです。

ただしZoeyについては、次の点を確認できませんでした。

Zoeyについて確認できなかったこと

Zoeyの返金保証は、適用条件を公式サイト上で確認できませんでした。「効果を感じられなければ」という条件は書かれていますが、それをどう判断するのか、申請の方法、開封済みの薬の扱い、返送の要否などの記載は見つけられませんでした。また、特定商取引法に基づく表記にあたるページも、公式サイト上では見つけられませんでした(トップページから辿れるのは、診療内容の各ページ・提携クリニック・プライバシーポリシー・利用規約・自由診療に関する表記です。利用規約はウェブサイトの利用条件に関する内容で、購入や定期配送の解約については触れていませんでした)。申し込み前に、事業者に直接確認することをおすすめします。

表2|定期配送をやめるときの、しめ切りと手数料

次に解約です。定期配送は、止めなければ次回分が自動で決済されます。いつまでに手続きすればよいかは社ごとに違いました。

2026年8月31日、各社の公式サイト・特定商取引法に基づく表記の記載にもとづく
社名 解約のしめ切り 手数料 手続きの場所
レバクリ 次回発送予定日の前日まで 記載を確認できませんでした マイページ
クリニックフォア 次回発送日の前日23:59まで 記載を確認できませんでした マイページ(定期配送管理)
DMMオンラインクリニック 発送の2日前まで 解約手数料はかからないと明記 記載を確認できませんでした
elife 次回決済日の2日前まで 記載を確認できませんでした お問い合わせ先へ連絡
Mona Clinic 次回決済・発送日の3日前まで 中途解約によるキャンセル料は発生しないと明記 マイページ
Actually, しめ切りの記載を確認できませんでした 記載を確認できませんでした
Zoey 記載を確認できませんでした 記載を確認できませんでした

Actually,は「契約期間などの縛りは一切設けておりません」「全て一括購入の料金となります」と説明しており、定期配送の解約しめ切りにあたる記載は見つけられませんでした。

しめ切りは前日から3日前まで、最大で2日の幅があります。数字だけ見ると小さな差ですが、次回発送日を1日勘違いすると1か月分の決済が通ってしまい、しかも表1のとおり決済後の返金はほとんどの社で認められていません。ここは実質的に取り返しがつかない差になります。

また、しめ切りの基準日が「発送日」の社と「決済日」の社に分かれている点も見落としやすいところです。決済は発送より前に行われるため、同じ「2日前」でも指している日が違う可能性があります。

elifeには「最低受取回数」の記載がある

「縛りなし」と書かれていても、プランによって条件が変わる例がありました。

elifeの特定商取引法に基づく表記には、定期便の解約についてこう書かれています。

定期便の解約をご希望の場合は、次回決済日の2日前までに、「お問い合わせ先」からご連絡ください。(中略)なお、最低受取回数その他の利用条件が設定されている定期便プランについては、当該条件を満たした後に解約いただけます。各プランの詳細条件は、商品ページ等に記載の内容をご確認ください。

つまりプランによっては、決められた回数を受け取るまで解約できない場合があるということです。どのプランが該当するかは商品ページを見るように案内されています。申し込むプランごとに確認する必要があります。

クリニックフォアは、薬を買わなくても診察料がかかる

「診察を受けたけれど、やっぱり買わない」という選択をしたときの扱いも社ごとに違います。

今回の7社のうち初診料がかかるのはクリニックフォア(1,650円)だけで、残る6社は初診料0円です。そのため、買わずに終えた場合の負担が発生するのはクリニックフォアだけということになります。同社のよくある質問にはこう書かれています。

お薬をお受け取り(決済)されない場合でも診察料は発生いたします。診察料のみ決済ページでお支払いをお願いします。

あわせて、予約したのに連絡なく受診しなかった場合について、こう注記しています。

医師が待機しており無断でキャンセルされた場合についても、キャンセル料としていただく場合がございます。

金額の記載は見つけられませんでした。予約をキャンセルする場合は、無断ではなく手続きを踏んだほうがよい、ということになります。

Mona Clinicは、事業者側の都合でも10%が差し引かれる

Mona Clinicの返金ポリシーには、同社の判断でキャンセルする場合の扱いが書かれています。

Mona Clinicの判断により、やむを得ずキャンセルとさせていただく場合は、決済代金の10%を手数料として差し引いた金額を返金いたします。

利用者側の都合ではない場合でも1割が差し引かれる形です。あわせて、初回注文をキャンセルする場合の注意も書かれていました。

やむを得ず初回注文をキャンセルされる場合、定期商品についてはお客様自身で次回以降の定期解約をお願いしております。お客様のご解約漏れにより決済が生じた場合、決済代金のご返金はいたしかねます。

初回をキャンセルしても、定期そのものは自動では止まりません。別途、定期の解約手続きが必要になります。

「解約に縛りなし」と「自動更新」は両立している

クリニックフォアのまとめて定期には、次の注記があります。

通常定期プラン同様、解約しなければ自動で次の期間分の決済・発送が実施されます/※通常定期同様、解約に縛りはありませんので、次の期間分の解約はいつでもマイページより実施いただけます。

この2つは矛盾していません。「いつでもやめられる」ことと「放っておくと続く」ことは同時に成り立ちます。3か月まとめて定期の場合、次の決済は3か月後に来るため、間隔が空くぶん忘れやすい点には注意が必要です。

参考|特定商取引法の「特定継続的役務提供」という制度がある

ここまでは各社の規約の話です。最後に、規約とは別に法律で用意されている制度にふれておきます。

消費者庁は、特定商取引法の「特定継続的役務提供」の対象として7つの役務を挙げており、そのひとつが「いわゆる美容医療」です。政令で定められた役務の内容は次のとおりです。

人の皮膚を清潔にし若しくは美化し、体型を整え、体重を減じ、又は歯牙を漂白するための医学的処置、手術及びその他の治療を行うこと(美容を目的とするものであって、主務省令で定める方法によるものに限る)

美容医療の場合、対象になるのは期間が「1月を超えるもの」で、金額が「5万円を超えるもの」です。対象になると、次の保護が働きます。

  • 契約前と契約後に、事業者から書面が交付される(概要書面・契約書面)
  • クーリング・オフ:法律で決められた書面を受け取った日から数えて8日以内であれば契約を解除できる
  • 中途解約:クーリング・オフ期間が過ぎた後も、将来に向かって契約を解除できる。事業者が請求できる損害賠償額には上限がある

今回調べたプランの中には、期間・金額の両方でこの数字を超えるものがあります。たとえば6か月分をまとめて支払うプランは、いずれも1か月を超え、金額も5万円を超えます。

この制度の対象になるかどうかは、当編集部では判断できません

ただし、これらの契約が実際にこの制度の対象になるかどうかは、当編集部では判断できません。条文には「主務省令で定める方法によるものに限る」という限定があり、どの方法が対象になるかが省令で個別に決められているためです。オンライン診療で医薬品を処方する形がこれに当たるかどうかは、法律の専門家でなければ判断できない領域です。気になる場合は、契約前に事業者へ直接確認するか、消費者ホットライン(188)にご相談ください。いずれの社も、この制度に関する記載は公式サイト上で見つけられませんでした。

各社のメモ

Actually,

「契約期間などの縛りは一切設けておりません」と明記。全額返金制度は30日間のトライアル期間として案内されていますが、「注射薬を除く」と括弧書きがあり、マンジャロは対象外です。処方確定後のキャンセル・返品はできないと特定商取引法に基づく表記にあります。定期配送の解約しめ切りにあたる記載は見つけられませんでした。

DMMオンラインクリニック

「発送の2日前まででしたら、途中解約が可能です。解約手数料はかかりません」と明記。手数料が無料であることを書いているのは、今回の7社ではDMMオンラインクリニックとMona Clinicの2社でした。一方で返金は「一切対応いたしかねます」と明確に否定しています。なお同社は「1年分の処方後は再診が必要になりますので、診察から11ヶ月が経ちましたら再診にお越しください」とも案内しています。

Mona Clinic

解約は次回決済・発送日の3日前まで。中途解約のキャンセル料は発生しないと明記されています。ただし返金は「決済完了から12時間を経過したご注文につきましては、ご返金は一切不可」。同社都合のキャンセル時は決済代金の10%が手数料として差し引かれます。また「問診時の申告内容が虚偽であり、お薬が使用できないと判明した場合でも、返金は不可、返品のみ対応可」という条項もあります。

Zoey

マンジャロを含む全プランに30日間返金保証を掲げており、注射薬を対象に含む返金保証は今回の7社で同社だけでした。初診・再診とも何度でも無料、送料無料という条件も同社の特徴です。ただし前述のとおり、返金保証の適用条件と定期の解約手続きは公式サイト上で確認できず、特定商取引法に基づく表記にあたるページも見つけられませんでした。提携クリニックは「医療法人廣世会 むつみクリニック」(大阪府大阪市)と公表されています。

レバクリ

「次回発送予定日の前日までに、マイページからいつでも解約が可能です」と明記。今回の7社でしめ切りが最も遅い(=直前まで手続きできる)社でした。返金は「決済完了後または商品発送手続き開始後の返品・交換・キャンセルはお受けしておりません」。初診料・再診料とも0円です。

クリニックフォア

解約は次回発送日の前日23:59まで、マイページの定期配送管理から。時刻まで明示しているのは同社だけでした。解約が完了すると管理画面に「停止中」のラベルが出る、という確認方法まで案内されています。一方で、薬を買わなくても診察料1,650円は発生し、無断キャンセル時にはキャンセル料がかかる場合があると注記されています。まとめて定期は自動更新です。

elife

解約は次回決済日の2日前までに問い合わせ先へ連絡。「最低受取回数その他の利用条件が設定されている定期便プラン」については条件を満たした後に解約、という条項があります。該当するプランがどれかは商品ページで確認するよう案内されています。返品・交換・キャンセルは処方確定後は不可です。

契約前に確認しておきたいこと

今回7社の規約を読んだうえで、申し込み前に確認する価値が高いと感じた項目を挙げておきます。

  • 返金制度がある場合、注射薬が対象に含まれるか。「30日間全額返金」と大きく書かれていても、括弧書きで注射薬が外れている例がありました
  • 返金の申請方法と、判断の基準。「効果を感じられなければ」という条件が、どう判断されるのか
  • 解約のしめ切りが「発送日」基準か「決済日」基準か。同じ「2日前」でも指す日が違います
  • 次回の決済日と発送日が、具体的に何月何日か。まとめて定期は間隔が空くぶん忘れやすくなります
  • 解約手続きをどこで行うか(マイページか、LINEか、メールか)。そして解約できたことをどう確認するか
  • 最低受取回数が設定されていないか。「縛りなし」と書かれていても、プラン単位で条件が付く例がありました
  • 初回をキャンセルした場合、定期も同時に止まるのか。別手続きが必要な社がありました
  • 薬を買わなかった場合、診察料がかかるか
  • 予約をキャンセルする場合の連絡方法と、キャンセル料の有無
  • 契約前後に交付される書面の有無と、その内容

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まとめ

オンライン診療の医療ダイエット7社の解約・返金条件を並べて分かったことを整理します。

  • 返金制度を掲げているのは2社(Zoey・Actually,)。ただしActually,の制度は「注射薬を除く」と明記されており、マンジャロは対象外です
  • 注射薬を対象に含む返金保証を掲げていたのはZoeyだけ。ただし適用条件と解約手続きは公式サイト上で確認できず、特定商取引法に基づく表記にあたるページも見つけられませんでした
  • 残る5社は、処方確定後・決済後の返金を明確に否定しています。表現は違いますが、内容はいずれも「返らない」です
  • 解約のしめ切りは前日から3日前までばらついている。しかも基準日が「発送日」の社と「決済日」の社に分かれています
  • 「縛りなし」でもプラン単位で条件が付く例がある。elifeには最低受取回数に関する条項がありました
  • 薬を買わなくても診察料がかかる社がある。初診料を取るのは7社中クリニックフォアのみで、同社は買わない場合も診察料が発生すると明記しています
  • 事業者都合のキャンセルでも手数料が引かれる例がある。Mona Clinicは決済代金の10%です

返金がないこと自体は、医薬品を扱う以上おかしなことではありません。一度手元に渡った薬を引き取って再販することはできないからです。ですから読者にとって現実的な備えは「返してもらう」ことではなく、「止めるタイミングを逃さない」ことになります。次回の決済日と発送日、しめ切りが発送日基準か決済日基準か、手続きをどこで行うか。この3つを申し込みの時点で控えておくのが、いちばん確実です。

規約は変更されることがあります。契約前には必ず各社の公式サイトと、交付される書面で最新の内容をご確認ください。契約内容や解約についてお困りの場合は、お住まいの自治体の消費生活センター(消費者ホットライン 188)にも相談できます。

出典

すべて2026年8月31日に各社の公式サイトで確認しました。

本記事はクリニックタイムズ編集部が各社の公式サイトの公開情報をもとに作成しました。掲載内容は確認日時点のものであり、受診や治療を推奨するものでも、効果・安全性を保証するものでもありません。規約の解釈や、個々の契約が法令上の制度の対象になるかどうかについて、当編集部は判断していません。ご不明な点は事業者または消費生活センターにご確認ください。